世界42カ国の2025年「人材不足感」日本は77%で世界平均を上回る（マンパワーグループ調べ）

マンパワーグループ株式会社が、世界42カ国・地域の雇用主40,413社（国内1,050社）を対象に実施した「2025年人材不足に関する調査」の結果を発表しました。（調査期間：2024年10月1日～10月31日）

世界全体での「人材不足を感じている」雇用主の割合は、前年比1ポイント改善の74%です。日本は、前年比8ポイント改善の77%を示しましたが、依然として世界平均を上回る人材不足感が継続しています。

42カ国・地域の中で最も人手不足感が高いのは「ドイツ」で86%、次いで「イスラエル」85%、「ポルトガル」84%で、日本は15位（74%）に位置しています。

日本の調査では、企業が最も必要としているテクニカルスキルは「人事関連のスキル」（40%）で1位となりました。「生成AI」などのテクノロジー活用が進む中、従業員の「リスキリング強化」や「IT人材の育成・採用」に注力している実態が明らかになっています。

また、人材不足解消への対応策として、「賃金の引き上げ」（30％）と「既存社員のスキルアップ・リスキリング」（30％）が高い割合を占めました。

マンパワーグループ株式会社は、世界70カ国・地域で総合人材サービスを提供する企業です。