社内イベント実施は66.3％、参加意欲は28.8％　一体感への効果は44.5％

2026/07/23

最終更新日：2026.07.23

社内イベントを実施する企業は66.3％に上る一方、参加意欲が高い従業員は28.8％にとどまることが、株式会社IKUSAの調査で明らかになりました。開催の有無と、従業員が感じる価値との間に隔たりが見られます。

約7割が実施も、参加意欲は3割未満

調査は2026年5月、従業員300人以上の企業に勤める400人を対象にインターネットで実施され、7月22日に公表されました。

社内イベントの実施頻度は、「月1回以上」10.3％、「四半期に1回」19.0％、「半年に1回」19.3％、「年1回」17.8％で、合計66.3％が何らかのイベントを実施しています。

一方、社内イベントへの参加意欲が高いと答えた割合は28.8％で、意欲が低い層の34.0％を下回りました。一体感の向上に社内イベントが効果的だと考える人も44.5％にとどまっています。

イベント経験者265人が選んだ、最も満足度の高い企画は「懇親会」の52.8％でした。「社員旅行」16.2％、「運動会」11.3％が続きます。ただし、満足度の高さが、必ずしも部門や役職を越えた関係構築につながるとは限りません。

また、福利厚生として重視する項目では、「金銭的報酬」27.0％、「柔軟な働き方」26.8％に対し、「交流の機会」は13.5％でした。従業員は交流の場を増やすこと自体よりも、処遇や働き方を優先していることがうかがえます。

今回の結果は、社内施策では「実施したか」ではなく、「目的に合った変化が生まれたか」を測る必要があることを示しています。

これは研修や1on1にも共通します。参加人数や開催回数だけを成果とせず、部門間の対話が増えたか、心理的安全性が高まったか、学んだ内容が業務で活用されたかまで確認することが重要です。

社内イベントを行う場合も、参加を事実上強制するのではなく、対象者の課題を把握し、勤務時間、参加方法、内容を設計する必要があります。イベントだけに一体感の醸成を委ねず、日常の対話や業務上の協働と組み合わせる視点も欠かせません。

なお、本調査は社内イベント事業を展開する企業による調査です。企業規模や回答者属性が限定されているため、結果の一般化には留意が必要です。