管理職育成アセスメント 導入企業の約9割が効果実感、次の焦点は運用設計
最終更新日:2026.07.01
人材アセスメントを手がけるリードクリエイトが「管理職選抜・育成プログラム活用実態調査」を発表しました。
センターメソッド型アセスメント導入企業の約9割が効果を実感し、次の焦点は運用の仕組みづくりに移っています。
ニュースの概要
株式会社リードクリエイトは2026年6月18日、「管理職選抜・育成プログラム活用実態調査」の結果を公表しました。
同社のセンターメソッド型アセスメントプログラムを導入する企業99社(回収率87%)を対象に、2026年1月から2月にかけて実施したものです。
調査では、アセスメント結果に「高い納得感がある」との回答が86.9%に達し、受講者が「自身の強みや課題を客観的に認識できた」とする企業も80.8%にのぼりました。
さらに61.6%が「昇進・登用における共通の評価・判断軸を確立できた」と回答しています。活用領域では「キャリア開発・本人の気づき支援」が77.8%で最多となり、「登用・配置判断の質向上」が60.6%、「行動変容・上司との関わり改善」が57.6%と続きました。
一方で課題として、組織横断でのデータ活用や経営判断への接続が十分でない点、タレントマネジメントシステムとの連携が「これからの段階」にとどまる点が挙げられています。
アセスメントを「実施して終わり」にせず、育成と人材戦略へ接続する運用設計が次の焦点になりつつあります。
リスキリングドットコムの見解
リスキリングドットコムとしては、アセスメントの価値が「選抜のための評価」から「育成と気づきの起点」へと広がっている点に注目します。
高い納得感は、客観的なデータが本人の内省と行動変容を促す土台になることを示しています。重要なのは、結果を一度きりの診断で終わらせず、フィードバックやタレントマネジメントシステムと結びつけて継続的に活用することです。
管理職候補の育成が急務となるなか、アセスメントで可視化した強みと課題を、リスキリングや配置・登用へと循環させる仕組みづくりが、人的資本経営の実効性を左右すると考えます。



