AI人員削減後に決定を見直す動き、撤回・予定は合わせて85.7％ STEM人材調査 SThree
最終更新日：2026.10.16
SThree株式会社が2026年10月15日、日本のSTEM人材794人を対象にした調査を公表し、AI導入に伴う人員削減を経験した組織の約7割で、決定の一部が撤回されたとの結果を示しました。
ニュースの概要
調査は英国の人材会社SThreeがYouGovに委託した「STEM Workforce Report 2026」の日本版で、STEM分野で働く794人を対象に2026年7月15日〜8月24日にオンラインで実施されました。
過去12カ月にAI関連の人員削減があったと答えたのは105人（13.2%）です。
この105人のうち、所属組織で決定の少なくとも一部が撤回されたと答えた人は67.6%、撤回が予定されていると答えた人は18.1%で、合わせて85.7%でした。
撤回には、人員の再雇用や、いったん廃止した職務の再設置が含まれるとされています。
職場でAIを使う592人のうち64.9%は、2年前と比べてチームの生産性が向上したと回答しました。
一方で、AIの出力を確認する時間が増えたと答えた人は39.4%、修正する時間が増えたと答えた人は35.4%でした。
また、過去12カ月に退職した技術職の後任確保が難しかった人は46.6%、欠員で業務負荷が高まった人は41.2%、技術スキル不足でプロジェクトが遅延・中止になった人は31.0%でした。
今後2年間で重要な技術人材を失うリスクを「深刻」または「中程度」とみる人は51.6%です。
リスキリングドットコムの見解
以下は当サイトの意見です。
本調査は回答者個人の見方に基づくもので、削減と撤回、スキル不足の因果関係を示すものではありません。
それでも、リスキリングドットコムとしては、AIによる省人化を前提に人員を減らす判断が、現場の確認・修正業務や技術人材の補充難と並行して見直されている可能性がある点に注目します。
AIの導入効果を人員数だけで見込むのではなく、出力の検証や運用を担える人材をどう育て、社内で再配置していくかを同時に設計することが重要です。
人事部門には、削減や採用抑制の前に、既存社員のスキル転換の余地を点検することが求められます。
