企業の約8割、社員のスキルアップ支援実施。資格取得支援が78.6%でトップに（学情調べ）

株式会社学情が、企業・団体の人事担当者を対象に実施した「スキルアップ・学び直し」に関する調査結果を発表しました。（有効回答：461件、調査期間：2025年1月10日～1月23日）

本調査は、生産性の向上やDXの推進を目的に、リスキリングやスキル習得を中心とした「人的投資」への関心が高まっていることを背景に実施されました。

「社員のスキルアップ・学び直しの取り組み」について、「実施している」（75.1%）企業は約8割に達しています。具体的な支援内容では、資格取得費用の負担や報奨金などの「資格取得支援」（78.6%）が最も高く、「社内での研修・勉強会などの実施」（77.2%）と「社内でのe-ラーニング提供」（47.1%）がこれに続いています。

生産性向上のための取り組みでは、「社員のスキルアップの支援」が49.5%でトップとなり、「コミュニケーションツールの導入」（33.8%）、「RPAなどシステムによる業務効率化」（29.1%）と続きました。