シニアの就労実態:希望年収と実態に100万円の差、生活費以外の就労動機も(ヒューマンホールディングス株式会社調べ)
最終更新日:2025.01.30

ヒューマンホールディングス株式会社が、定年退職後に就労している65~74歳の男女1,000名を対象に実施した「シニアの仕事観とキャリアに関する実態調査2025」の調査結果を発表しました。(調査期間:2025年1月9日~1月15日)
定年後に働く理由として、1位「生活費を得るため」(54.6%)が最多となりましたが、2位「社会とのつながりを保つため」(43.0%)、3位「身体的健康を維持するため」(42.1%)と続いています。現在の職業に就いた経緯は、1位「再雇用」(34.9%)、2位「異なる業界・異なる職種で転職・再就職」(25.3%)となっています。
理想的な就労時間については、1位が「8時間」(22.0%)で最多で、実際も「8時間」(37.6%)と最も多い結果となりました。また、職場制度への希望は、1位「特になし」(44.0%)である一方、2位「週休3日」(25.5%)、3位「短時間勤務」(22.5%)と柔軟な働き方へのニーズも見られます。
さらに、希望する年収額は、1位「300万円~400万円未満」(17.1%)が最多となりました。一方で実際の年収額は、1位「200万円~300万円未満」(20.9%)と、理想と現実に100万円程度の差が生じていることが分かりました。
ヒューマングループは、教育事業を中核に人材・介護・保育・美容・スポーツ・IT事業を展開し、社会課題の解決に取り組んでいます。